Hilti WSC 70-A36 Operating Instructions Manual page 164

7.5 ポインターに基づく切断
本体の前側ベースプレートには、 直線切りおよび斜め切
り用のポインター （0 º および 45 º） があり、 選択し
た切り込み角度に応じて正確な切断を行うことができ
ます。 ポインターエッジはソーブレードの内側にきま
す。 サイトウィンドウからポインターがよく見えるの
で、 カッティングエッジの仕上がりが良くなります。
さらに補助ポインターがソーブレードの前側開口部と
ベースプレートの終端部にあります。
1. 作業材料を動かないように固定します。
2. ソーブレードが作業材料の下で自由に回転できるよ
うに、 作業材料を配置してください。
3. 本体のスイッチがオフになっていることを確認して
ください。
4. バッテリーパックを本体に挿入してください。
5. 本体のベースプレートを作業材料上に置きます。
その際、 ソーブレードがまだ作業材料と接触しな
いようにしてください。
6. オン／オフスイッチのスイッチオンロックを押し
た状態で本体をオンにします。
7. 本体を適切な作業速度に合わせ、 ポインターに
沿って作業材料を切断します。
7.6 平行ストッパーによる切断 （アクセサリー）
2 本のアームの平行ストッパーにより、 作業材料エッジ
に沿った正確な切断または同じ寸法のストリップの切断
が可能です。
平行ストッパーはベースプレートの両側に取り付けるこ
とができます。
7.7 平行ストッパーの取り付け／調整 7
1. バッテリーパックを本体から引き出します。
2. クランピングネジをベースプレートにねじ込みま
す。
3. 平行ストッパーの両側のガイドをクランピングネジ
の下に動かします。
4. ご希望の切断幅を設定します。
5. クランピングネジを締め付けます。
7.8 ガイドレールによる切断 8
7.8.1 0 ° での縦カット
ソーのベースプレートの溝をガイドレールのフレームに
合わせます。
7.8.2 50 ° 以下での縦カット
ソーのベースプレートの外側エッジをガイドレールのフ
レームに沿って動かします。 これにより、 ソーブレー
ドとガイドレールの接触を避けることができます。
7.8.3 フラットな斜め切り
注意事項
表示された切り込み角度は、 ストレートの直角切断から
ずれる角度を示します。
1. ガイドレールのゼロポイントを作業材料のエッジに
合わせ、 角度スケール上の希望の角度がゼロポイ
ントにくるようにレールを回転させます。
2. ガイドレールを 2 個のバイスで固定します。
7.9 切り取り
1. レールを 2 個のバイスで下から固定します。
注意事項本体は作業材料の後ろ側のガイドレール
上にセットしなければなりません。
2. 注意ソーブレードが作業材料と接触しないように注
意してください。
本体をガイドレールの取り付けエリアにセットして
ください。
3. 本体のスイッチをオンにします。
4. 本体を作業材料に沿って均一な速さで動かします。
振動防止カバーは側部の突起先端に接触すると開
き、 ガイドレールの終端に達すると閉じます。
7.10 集じんチャンネルの清掃
注意
バッテリーパックが本体に装着されていてはなりませ
ん。
1. 保護カバー後部の下側にあるプラスチックラッチを
押してカバーを取り外します。
2. 保護カバーの集じんチャンネルを清掃します。
3. プラスチックラッチをかみ合わせて保護カバーを固
定します。
4. 本体の可動部分が引っ掛かりなく正常に作動してい
るか、 本体の運転に影響を及ぼす各部分が破損 ・
損傷していないかを確認してください。
7.11 吸じん機能付きソー 9
注意事項
ハンディサーキュラーソーには、 一般的な吸じんホー
ス用の接続サポートが付いています。 吸じんホースを
ソーと接続するために、 適切なアダプターが必要にな
る場合があります。
注意
粉じんは健康を損なう恐れがあり、 呼吸器疾患、 皮膚
病、 アレルギー反応を引き起こすことがあります。
警告事項
特定の粉じんは発がん性物質と見なされています。 これ
に相当するのは、 鉱物粉じん、 カシやブナ材の木材粉じ
ん （特に木材加工用の添加剤としてクロム酸塩、 木材
保護剤が使用されている場合） です。
注意
用途に応じて移動式吸じん装置 WVC 40‑M（木材用）
または VCU 40‑M（木材および鉱物用）を使用してくだ
さい。 吸じん装置がない場合や使用できない場合は、
フィルタークラス P2 の呼吸保護マスクを着用してくだ
さい。 空気中の粉じん量を減らすため、 作業場の換気
に十分配慮してください。
注意
他の母材を加工するには、 業界団体による特別要求事項
に関して事業者が明らかにする必要があります。
ja
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